大阪産業創造館（大阪市経済戦略局の中小・ベンチャー企業支援拠点）でIoTセミナー講師を実施します。昨年（２０１７年）１２月にに続いての２回目になります。

2017年１０月１３日（金）に「PIAフェスタ２０１７」で下記の講演をします。

弊社代表のスマート工場に関連するコラム連載が７月１０日（月）からスタートしました。全９回を予定しております。

横浜市経済局ものづくり支援課主催の【ものづくり企業向け： IoTによる現場改善セミナー】の講師を実施します。

開催日時：２０１７年（平成２９年）３月１０日（金） 13:00 ～ 17:00

場所：（公財）横浜企業経営支援財団　大会議室（横浜メディア・ビジネスセンター７Ｆ） 

内容は「IoT（Internet of Things、モノのインターネット）による製造現場の改善」についてです。

IoT化の「落とし穴」とは何か？というテーマで、年末受けたインタビューにて、日経テクノロジーオンラインに記事が掲載されました。

２０１６年７月１日に「中小企業等経営強化法」が施行され、この中で「経営力向上計画」が規定された。

　私が、なぜIoT（Internet of Things）のビジネスモデル構築のコンサルティング、研修に注力しているかについてお話したいと思います。

　IoT（Internet of Things）のビジネスモデル構築に対し、従来はお客様にそのポイントを説明し、お客様毎にビジネスモデルを作成していただくことで、進めていました。

　IoT（Internet of Things）のビジネスを推進する上では、下記がポイントになると思われます。　

　IoT（Internet of Things）の時代の到来の前に、製造業をはじめとした各企業は、その対応が「待った無し」の状況と言える。しかしながら、各企業は、IoTの導入／参入を試みてはいるものの、試行錯誤の状態となっている。また、本格的に参入し始めている企業といえでも、ビジネス的に成功しているとは言い難い状況となっている。

ものづくり企業にとっては、特許戦略は重要である。特に、最近は海外展開を実施する企業にとっては、海外への特許出願は大きな課題である。

プロセスという言葉は、開発を実施しているとかなり頻繁に耳にする。いわゆる開発プロセスである。

２０１３年１０月２４日から２６日にかけて、ひらつかサン･ライフアリーナで開催される

湘南ひらつかテクノフェアにて、弊社代表の高安篤史が講演致しました。

２０１３年８月２０日に、”日本版ＬＬＣ（合同会社）の戦略的活用法を学ぶ”と題し、セミナーを実施致します。詳細は、こちらをご覧ください。

セミナーでは、合同会社（LLC)に加え、LLP（有限責任事業組合）、企業組合、NPO法人などの組織も合せて紹介し、起業、コラボなどへの活用方法についてお話します。

日本のものづくり産業の競争力低下が叫ばれて久しい。ではいったい、日本のものづくり産業はどのように変革していけばよいだろうか？

会社はなぜ倒産するのか？それは、赤字だからでは無く、資金がショートするからである。

前回のブログでは、ＩＴコンサルティングは経営戦略との整合性が重要だということを書いた。今回は、中小企業の実態をもう少し考えていきたいと思います。

ITに関するコンサルティングは、近年では経営コンサルティングの一部として益々重要視されている。

企業の経営改革を実施する際には、財務分析が基本となる。IT企業などのコンサルティングにおいては、あまり財務分析を重要視しないコンサルタントも多い。

超上流工程という言葉がかなり浸透してきたが、３月に独立行政法人　情報処理推進機構（IPA)のソフトウェア・エンジニアリング・センター（SEC）から公開された資料に「高品質のための超上流工程における企業の課題・取組み事例集」というものがある。

経営戦略を立案する方法として、BSC（バランスト・スコアカード　又は　バランス・スコアカード）というフレームワークがある

以前、中小企業診断士の先生が”会社を良くしようと思ったら、社員全員に中小企業診断士試験の勉強をさせなさい。”と言っていたことを記憶している。

世の中の動向の変化により、戦略的にエンジニアのキャリアシフトを考えなければいけない場合がある。

平成２４年度中小企業診断士試験に合格致しました。登録は実務補習後の平成２５年４月を予定しております。

　先日、小売店のマーケティングが中心のセミナーを受講した。マーケティングに関しては、かなり書籍等も学習し、他の”経営”、”財務”、”開発”、”組織”などの分野と遜色無いレベルの知識を得ていた気になっていた。

　サービスには、無形性／異質性／生産と消費の同時性／非貯蔵性／需要の時期集中性などの特性がある。コンサランスの業務であるコンサルタント、研修提供なども当然サービス業に分類される。